大原孝治は個店主義で業績を伸ばしている

大原孝治は現場に権限を与える個店主義によって、業績を伸ばしている経営者です。不況の続く日本に突如として舞い込んできたインバウンドの需要増は、多くの企業に対して恩恵をもたらすことになりました。
特に小売業は中国人の爆買いもありバブル景気をむかえることになったのですが、関税の変更によって爆買いも一服してしまい需要は減ってしまいました。
バブルから一転して大幅な需要減で多くの小売は苦境に立たされたわけですが、ドンキホーテホールディングスだけは苦戦している起用を尻目に業績を伸ばし続けています。

それが個店主義による現場の柔軟な対応によるもので、日本の大企業の多くがしているように本部が指示を出して店舗はそれに従うだけというものではなく、個別の店舗に権限を与えて仕入れ、販売をさせることによって常に柔軟な対応をとることができ需要が減った後も尚高水準の売上を維持し続けています。
現場に権限を与えたことで、それぞれの店舗が爆買い需要がなくなった後はまた別の需要のあるものを仕入れ販売をできたため苦境に立たされることが無かったのです。

このような柔軟なやり方は理屈としてはメリットが大きくても、なかなか各店舗を信頼して任せきることができないものですが大原孝治は現場のことは現場がよく知っていると判断をして、見事個店主義を成功させました。
従来の日本のリーダー像は自らが先頭に立って組織を引っ張っていくものでしたが、大原孝治は適材適所の考え方を持ち一番成果をあげることができるところに権限を与える新しいタイプのリーダーです。